「ワークライフバランス」や「働き方改革」という言葉をよく耳にします。しかし、どれだけの社会人が自分事としてこの言葉を受け止めているでしょうか。
「自分には関係がない」「日本には合わない考え方」といった言葉を聞くこともしばしばです。でも、本当にそうでしょうか。
沖縄から東京に引っ越して1年弱。東京では様々な働き方をしている社会人を目にすることができます。テレワークは当たり前、プレミアムフライデーも当たり前、でもその先は？と考えている人も多いはず。
フリーランスといった個人事業主にかかわらず、「会社勤めの従業員にもワークライフバランスは必要なはず！」というのが僕の考えです。
そこで色々と情報を集めていたら2つの新書と出会いました。1つはドイツの働き方に関する書籍、もう1つはフィンランドの働き方に関する書籍です。
どちらも企業で働く従業員がどのようにしてワークライフバランスを実現しているのかに言及していますが、「休日の過ごし方」や「仕事に対する姿勢」といった話にはフリーランスの人も共感できることでしょう。
自宅やカフェで仕事をしている僕が「是非取り入れたい」と感じる内容も多くありました。ここではワークライフバランスについて調べたことを書くと同時に、ヨーロッパ2国の事例も紹介していきます。
ワークライフバランスとは？
ワークライフバランスは「仕事と生活の調和」と解釈することができます。
仕事に追われていたり、家事や子育てに追われていたりすることで、仕事と生活のバランスは崩れていきます。その2つの調和を目指すことがワークライフバランスの取り組みです。
なぜ今「ワークライフバランス」が注目されるのか
内閣府の「仕事と生活の調和」推進サイトでは「なぜ仕事と生活の調和なのか」と題して、その背景が述べられています。
・働き方の二極化
「仕事と生活の調和」推進サイトより
・共働き世帯の増加と変わらない働き方・役割分担意識
・仕事と生活の間で問題を抱える人の増加
・少子化対策や労働力確保が社会全体の課題に
正社員以外の労働者が大幅に増加し、正社員の労働時間が長くなっているにもかかわらず、働き方は変わっていないことに問題意識を持っている人は多いことでしょう。
また家事や子育てをしている人にとっては、働き方の選択肢が少なく両立が難しいことも問題です。クラウドワークスといったクラウドソーシングを使って在宅ワークを行うことはできますが、十分な収入とはいえないはず。
問題なのは、仕事とプライベートのどちらかに重きを置かなければならない状況にあることで、その両方を満足する形で実現できていないのは何も個人だけの問題ではないということです。
様々な境遇の人たちがいて、それぞれに考え方や能力が異なるのが現実の社会といえます。変化する社会にどれだけ「国や企業が寄り添えるか」というのも1つの課題として認識されているようです。
フィンランドとドイツの共通点
この記事では、僕が読んだ2つの新書『フィンランド人はなぜ午後4時に仕事が終わるのか』『ドイツ人はなぜ、1年に150日休んでも仕事が回るのか』の内容を一部紹介します。
ワークライフバランスの実現のためには、国や企業単位で制度化する動きが必要不可欠です。しかしそれと同時に「働く人々の意識の変化も重要」ということがこの2つの新書を読むことで分かります。
2国を結ぶキーワードは「休暇に対する考え方」と「仕事の効率化」です。是非自身の働き方と比較しながら読み進めてもらえればと思います。
フィンランドの働き方
新書のカバーには「有休消化100％」「1人あたりのGDP日本の1.25倍」「在宅勤務3割」と書かれています。
まずはフィンランドの社会・働き方から見ていきましょう。
世界幸福度ランキング2年連続1位
フィンランドは、2018年3月20日（国際幸福デー）に世界幸福度ランキング1位を獲得しました。そして、翌年2019年にも同じく1位を維持しています。
ここ数年は北欧勢が上位を占めている世界幸福度ランキングとあって、フィンランドがいつ1位になってもおかしくはなかったと筆者。
そして当の本人であるフィンランド人に聞いてみても「なんでかなあ？」という反応が多かったようです。
もともとフィンランド人はどちらかというと自虐的で、自慢することも苦手で、褒められると居心地が悪いと感じる人も多い。フィンランドの友人たちに「世界一幸福な国、おめでとう」と言っても、「どこが？そんなんじゃないよ」「ランキングがおかしいのでは？」と返ってくる。
堀内都喜子『フィンランド人はなぜ午後4時に仕事が終わるのか』「第1章 フィンランドはなぜ幸福度1位なのか―2年連続で幸福度1位の理由」p.18～19
幸福度1位の自覚がないフィンランド人とはいえ、1位になったからにはその理由を諸外国から聞かれてしまいます。
ある人は「安定」と答え、ある人はワークライフバランスがとりやすいという意味で「バランス」と回答するなど、多くの人が似たような意見を持っていることが分かります。
そして次がポイントです。それはフィンランド人の中に、1位になった理由として「身近な自然」を挙げた人がいたということ。
フィンランド人がいう「身近な自然」とは？はたまた、なぜ身近な自然が幸福度1位と関係があるの？と思った人もいることでしょう。
フィンランド人にとって「身近な自然」は「幸せ」と深いつながりがあるようです。
コーヒー休憩が法律で定められている
フィンランドにはコーヒー休憩（カハヴィタウコ）という文化があり、1人当たりのコーヒー消費量は世界トップクラスなんだとか。
ここで興味深いのは「10～15分のコーヒー休憩の保証」が法律で決まっていることです。とはいえ強制ではないため、コーヒー休憩を取らない人もいるとのこと。
コーヒー休憩をコミュニケーションの場として活用している企業は多く、どのような職種であれ基本的にはこの制度を取り入れているというから驚きです。
日本でも休憩はありますが、短時間の休憩はまだ一般化していません。働き方の変化と合わせてこうした「コーヒー休憩」が一般化するといいですね。
ドイツの働き方
次はドイツの働き方です。
『ドイツ人はなぜ、1年に150日休んでも仕事が回るのか』を読んでみると、ドイツの働き方もフィンランドと似ているところが多くありました。
ちょっぴりだけ紹介していきます。
人生で一番大事なのは「休暇」
当時NHKの記者だった本の筆者はドイツである裁判官にインタビューをし、出張の長さに驚いた裁判官から、雑談の最後にこう言われたそうです。
仕事は重要ですが、自分の時間を犠牲にすることに他なりません。我々ドイツ人にとって、休暇とは、人生の中でも最も重要なものです。
熊谷 徹『ドイツ人はなぜ、1年に150日休んでも仕事が回るのか』「第1章 有給30日、消化率100％…でも仕事が回るドイツの働き方」p.17
その後25年ドイツに暮らした著者は「そのことをよく理解できるようになった」と語っています。
前線の兵士も休暇が取れた
ドイツといえば第二次世界大戦のイメージが大きいですが、「前線の兵士も休暇が取れた」というから驚きです。
上官の許可が下りれば「10日～2週間」の休暇が取れ、故郷に帰ることができたと元兵士が証言していることからも、ドイツにおける「休暇に対する考え方」がうかがえます。
「欧州の病人」からの復活
1990年代のドイツは「欧州の病人」として周辺諸国の足を引っ張っていましたが、シュレーダーの政策断行により失業率は改善され、2015年1月には「赤字国債発行ゼロ」を実現したという歴史があります。
政策の断行による影響は計り知れませんが、これも「休暇はしっかりと取るけれど、仕事も効率的に行う」というドイツ人の姿勢が成し遂げたものといえるでしょう。
両国の働き方には「デメリット」もある
ワークライフバランスの取り組みということで2つの国の事例を紹介していきましたが、もちろん良いことばかりではありません。また欧州諸国で行える施策も、日本で適さないものは多くあるでしょう。
ここでは紹介できなかった内容も書籍にはまだまだあります。各国のワークライフバランスの取り組み事例を個人で深めながら、実際の生活に生かせるものはないか探してみてもいいかもしれません。
